結論から言うと、共働き世帯の保険は「最低限」で十分なケースがほとんどです。
なぜなら、共働きは単身世帯や片働き世帯に比べて
- 収入源が複数ある
- 生活費を分担できる
- どちらかの収入が止まっても即破綻しにくい
という構造的な強みを持っているからです。
この記事では、
- 共働き世帯に本当に保険が必要か
- どんな場合に、どんな保険が必要になるのか
- 入りすぎを避ける判断基準
をシンプルに整理します。
なぜ「共働き＝保険たっぷり」ではないのか
多くの人が
結婚したから
子どもができたから
共働きで収入が増えたから
という理由で、なんとなく保険を増やしがちです。
しかし、共働き世帯では
- どちらかが働けなくなっても
- もう一方の収入で最低限の生活ができる
ケースが少なくありません。
つまり、共働き＝リスクが倍になるのではなく、
共働き＝リスクが分散されている状態です。
この前提を理解しないまま保険を増やすと、
毎月の固定費だけが重くなり、
本来回すべき貯蓄や投資にお金が回らなくなります。
共働き世帯がまず考えるべき順番
保険を検討する前に、必ず整理したい優先順位があります。
① 生活防衛資金（生活費3〜6か月分）
② 将来の大きな支出（住宅・教育費）
③ 余力があれば保険
この順番を飛ばして保険に入ると、
「安心のつもりが家計を圧迫する」状態になりがちです。
特に共働き世帯では、
保険よりもまず現金のクッションを厚くする方が
実際の安心度は高くなります。
共働き世帯に最低限必要な保険とは
ここでは「入るならこれだけは検討」という視点で整理します。
① 生命保険（必要な場合のみ）
生命保険が必要になるのは、
どちらかが亡くなった場合に生活が成り立たないときです。
チェックポイント：
- 残された側の収入だけで生活できるか
- 子どもの教育費をまかなえるか
- 住宅ローンに団信が付いているか
これらを満たせるなら、
高額な死亡保障は不要なケースが多いです。
② 医療保険（シンプルでOK）
日本は公的医療保険が非常に手厚いため、
医療保険は「万一の自己負担をカバーする程度」で十分です。
- 入院日額は最小限
- 先進医療特約は慎重に
共働きの場合、
一時的に収入が減っても世帯として耐えられるため、
過剰な医療保障は不要になりやすいです。
共働き世帯が入りすぎやすい保険
特に注意したいのが次の3つです。
- 貯蓄型保険（よく分からないまま加入）
- 手厚すぎる医療特約
- 不安を煽られて入った保障
これらは
「安心感」はありますが、
家計の自由度を下げる原因になりがちです。
共働き世帯の強みは
「毎月のキャッシュフローが安定していること」。
その強みを自ら削らない判断が重要です。
まとめ｜共働きの保険は“少なく・考えて”
- 共働き世帯はリスクが分散されている
- まずは生活防衛資金と将来資金を優先
- 保険は必要な場合のみ、最低限でOK
保険は
入ることが目的ではなく、困らない状態を作る手段です。
次の記事では、
「共働き世帯の生命保険・医療保険の具体的な考え方」を
さらに詳しく整理していきます。
コメント