家計が苦しくならない目安と考え方
住宅購入を考えるとき、
「住宅ローンはいくらまでなら大丈夫？」 と同じくらい重要なのが
住宅費の割合です。
共働き世帯でも、
住宅費が高すぎると
✔ 貯金ができない
✔ 教育費が苦しくなる
✔ 片方の収入減で一気に家計が崩れる
というリスクがあります。
この記事では、
共働き世帯が無理なく暮らせる住宅費割合の目安を
現実ベースで整理します。
結論｜共働き世帯の住宅費は「手取りの20〜25％以内」が安全
共働き世帯の場合、
住宅費（住宅ローン＋管理費＋固定資産税など）は
👉 手取り収入の20〜25％以内
に収めるのが、最もバランスが取りやすい目安です。
- 20％：かなり安全・貯蓄余力が大きい
- 25％：現実的な上限ライン
- 30％超：将来資金が圧迫されやすい
住宅費に含めるもの（意外と忘れがち）
「住宅ローン返済額」だけで考えるのは危険です。
住宅費に含めるべき項目
- 住宅ローン返済額
- 管理費・修繕積立金（マンション）
- 固定資産税（月割り）
- 駐車場代
- 火災・地震保険料
👉 すべて合算した金額で割合を考えましょう。
手取り別｜安全な住宅費の目安
手取り月収ごとの目安表
| 手取り月収 | 20％ | 25％ |
|---|---|---|
| 35万円 | 7.0万円 | 8.8万円 |
| 40万円 | 8.0万円 | 10.0万円 |
| 45万円 | 9.0万円 | 11.3万円 |
| 50万円 | 10.0万円 | 12.5万円 |
| 55万円 | 11.0万円 | 13.8万円 |
| 60万円 | 12.0万円 | 15.0万円 |
👉 初めての住宅購入なら
まずは20〜23％を目安に考えるのがおすすめです。
共働きでも「30％が危険」になりやすい理由
一見、共働きなら30％でも余裕に見えますが、
将来を考えると注意が必要です。
よくある落とし穴
- 出産・育休で収入が一時的に減る
- 教育費が想定よりかかる
- どちらかが時短・転職する
- 物価上昇で生活費が増える
👉
今は払えても、将来が苦しい
というケースがとても多いです。
共働き世帯の考え方｜片働き視点を入れる
住宅費の安全性を高めるには、
「片方の収入が減っても耐えられるか？」
という視点を入れるのが重要です。
- 片方の収入が半減しても
- 生活費＋住宅費が回るか？
このチェックをすると、
自然と 住宅費割合を抑える判断 がしやすくなります。
住宅費割合から借入額を逆算する
住宅購入では、
この順番で考えるのがおすすめです。
- 手取りから安全な住宅費割合を決める
- 毎月の住宅費上限を算出
- そこから借入額を逆算する
👉
「いくら借りられるか」ではなく
「この住宅費なら安心」から考えるのが正解です。
関連記事（あわせて読みたい）
- ▶ 生活防衛資金はいくら必要？共働き世帯の考え方
- ▶共働きの家計管理でよくある失敗あるある
まとめ｜住宅費は「余白を残す」ほどうまくいく
- 共働き世帯の住宅費は 手取り20〜25％以内
- 30％超は将来リスクが高い
- 片働き視点でチェックすると失敗しにくい
住宅は「買えたらゴール」ではなく、
買ったあとも安心して暮らせることが大切です。
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