住宅購入を考えたとき、多くの共働き世帯が悩むのが
「結局、いくらまで借りていいのか？」 という点です。
住宅ローンは借りられる金額と、
無理なく返せる金額は別物。
この記事では、
- 共働き世帯の考え方を前提に
- 年収別に安全な借入額の目安
- 判断を間違えないための注意点
をシンプルに整理します。
結論｜住宅ローンは「世帯年収の5〜6倍」が現実的な目安
共働き世帯の場合、
住宅ローンの借入額は 世帯年収の5〜6倍以内 に収めるのが
無理のないラインとされています。
ただしこれは
✔ 教育費
✔ 老後資金
✔ 片方の収入が減るリスク
を考慮した 「安全寄りの目安」 です。
共働き世帯が住宅ローンを抑えるメリット
住宅ローン金額を抑えると、
- 精神的な余裕が生まれる
- 転職や働き方の選択肢が増える
- 貯金・投資を続けやすい
といったメリットがあります。
住宅は生活を豊かにするためのものです。
ローンが重荷になってしまっては本末転倒です。
年収別｜住宅ローン借入額の目安一覧（共働き世帯）
世帯年収ごとの目安表
| 世帯年収 | 借入額5倍 | 借入額6倍 |
|---|---|---|
| 500万円 | 2,500万円 | 3,000万円 |
| 600万円 | 3,000万円 | 3,600万円 |
| 700万円 | 3,500万円 | 4,200万円 |
| 800万円 | 4,000万円 | 4,800万円 |
| 900万円 | 4,500万円 | 5,400万円 |
| 1,000万円 | 5,000万円 | 6,000万円 |
👉 初めての住宅購入なら「5倍以内」
👉 余裕がある場合でも 6倍まで に抑えるのがおすすめです。
「借りられる額」と「返せる額」は違う
金融機関は、
年収の7〜8倍以上 のローンを提示してくることもあります。
しかしこれは
「返済できなくても生活が回るか」は考慮されていません。
共働き世帯でも、以下のリスクがあります。
- 出産・育休で収入が減る
- 転職・病気・働き方の変化
- 教育費が想定以上にかかる
👉 上限まで借りる＝安全ではない
という点は必ず意識しましょう。
借入額を決める前に確認したい4つのポイント
① 毎月の返済額は手取りの20〜25％以内か
住宅費が重いと、貯蓄・投資が止まります。
一般的に手取りの20~25%に抑えると負担が少ないと言われています。
②どちらか一方の収入が減っても、最低限の生活＋ローン返済が可能か
共働きとはいえ、ライフイベントなどで一時的にどちらかの収入が
減る（もしくは無くなる）場合においても
最低限の生活とローン返済が可能であることが必要です。
③教育費・老後資金を並行して貯められるか
住宅ローンは長期にわたる支払いです。
ローン返済優先で将来資金が後回しになるのは危険です。
将来の支出をある程度想定できているかが大切です。
その間に、
- 子どもの教育費
- 車の買い替え
- 老後資金
- 生命保険・医療保険
といった支出が重なります。
今ギリギリの返済計画だと、後から選択肢が狭くなってしまいます。
▶ 関連記事：共働き世帯の教育費はいくらかかる？
④生活防衛資金を確保できているか
→目安は生活費の3〜6か月分です。
借入額を決める流れ（おすすめ順）
- 毎月いくらまで住宅費に使えるか決める
- 住宅費割合が安全ラインか確認する
- そこから逆算して借入額を決める
👉
「いくら借りられるか」ではなく
「いくらなら安心して返せるか」
から考えるのが失敗しないコツです。
無理のない住宅ローン金額を考えるシンプルな方法
細かいシミュレーションが苦手な場合は、次のように考えてみてください。
- ローン返済後も毎月一定額の貯金ができる
- ボーナス払いに頼らなくても回る
- 想定外の支出があっても対応できる
この3つを満たす金額であれば、
「借りすぎ」の可能性は低くなります。
関連記事（あわせて読みたい）
- ▶ 共働きで住宅購入はいつがベスト？判断基準を整理
- ▶ 生活防衛資金はいくら必要？共働き世帯の考え方
まとめ｜住宅ローンは「少し余裕」を残すのが正解
住宅ローンは、
人生で最も大きな固定費です。
- 世帯年収の5〜6倍以内
- 片働きリスクも想定
- 将来資金を止めない
この3点を意識すれば、
共働き世帯でも安心して住宅購入を進められます。
数字だけで判断せず、
家計全体のバランスで考えることが大切です。
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